
子どもファーム・ネットでは、子どもたちの農業に対する興味と可能性を広げてもらうために、充実したバックアップ活動を行っています。
ホームページやメールマガジンでグループの活動紹介や受け入れ団体の情報、専門家からのアドバイスを配信しています。
『子どもファーム・ネット通信』第39号 New!!
『子どもファーム・ネット通信』第38号
『子どもファーム・ネット通信』第37号
『子どもファーム・ネット通信』第36号
『子どもファーム・ネット通信』第35号
『子どもファーム・ネット通信』第34号
『子どもファーム・ネット通信』第33号
『子どもファーム・ネット通信』第32号
『子どもファーム・ネット通信』第31号
バックナンバー
『子どもファーム・ネット通信』第21号~第30号
『子どもファーム・ネット通信』第11号~第20号
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●緑のカーテンと食育
緑のカーテンが注目され、栽培に取り組む学校や家庭が増えています。
子どもたちにとってどんな教育効果があるのか、日本農業新聞は調査活動をしています。
いのちの尊さと強さ、児童が体感~東京・板橋区立高島第五小学校・菊本るり子先生に聞きました
ぐんぐん伸びる緑のカーテンに高い教育効果~日本農業新聞が実証調査
●ふるさと倶楽部
元気な農村づくりをめざす農村応援団です。農山漁村の各種情報や交流イベント(グリーンツーリズム)の情報を掲載した情報誌「ふれあい」を購読できます。生産者の顔が見える安心な農畜産物「ふるさとふれあい便」を会員価格でお求めいただけます。
入会金・年会費は無料。
●猫の手援農隊
社団法人全国農協観光協会では、農村ワーキングホリデー・援農ボランティア(都市部の人が余暇を利用して農村などでボランティアとして農作業のお手伝いをする仕組のことです。)を通じて都市と農村の交流を深めていただこうと、平成11年に「快汗!猫の手援農隊」として結成、活動を開始しました。
●グリーンエコー
産地に行きませんか!
グリーンエコーは、農協観光がご提供する食(消費者)と農(生産者)の交流を目的とした農業体験ツアーです。
日帰りから長期滞在まで幅広く地域に密着したプログラムをご提案しています。
●あぐりスクール
子どもたちを対象に、全国の145のJA(2011年7月現在)で「あぐりスクール」(年間継続型の農業体験学校)を開校しています。
●食農教育紙芝居コンクール
社団法人家の光協会が毎年募集しており、23年度も募集予定です。22年度は71点の応募の中から、9作品が受賞 しました。
●夏休みこども村 New!
全国の主に都市部のJAで募集している食農体験を盛り込んだ夏休みプログラム。
2泊3日の行程の中で、自然に、農業に、地元の方に親しみ、元気いっぱいになれる企画です。
農林水産省の取り組み(教育ファーム)
生産者(農林漁業者)が先生になり、農林水産業のことを勉強してもらう取り組みを紹介します。
下記画像をクリックするとPDFをご覧になれます。
JAグループの取り組み
JAグループでは、農業体験学習、食農教育の教材になるような冊子を制作しています。その中から、ここにいつくかを紹介します。

◆「農業とわたしたちのくらし」
小学校の授業において、補助教材として活用されることを目的とする食農教育・環境教育・金融経済教育を基本テーマとした冊子です。
私たちの生活を維持するために必要な「食」とこれを生み出す農業、環境と農業のかかわり、さらに安定した食の供給のための流通や農産物価格の決め方等について総合的に学習することで、農業に対する理解を多面的に広げていくことができます。
◆「農業体験が育てる 農業の担い手・支援者」・「農業体験が育む元気な地域農業・農業者」
学校や農家、地域が連携して農業体験学習を進めるためのポイントを紹介したパンフレットです。各方面の専門家でつくる2つのワーキンググループ(「受け入れのための経営環境づくり」「キャリア教育受入啓発普及」)が調査・研究し、2冊にまとめました。手引書になるように作成されています。
農家が農業体験の受け入れを継続していくためのヒントや、職業としての農業の魅力を伝えるためのポイントをまとめました。
下記画像をクリックするとPDFをご覧になれます。
「食育基本法」について
子どもたちが豊かな人間性をはぐくみ、生きる力を身に付けていくためには、何よりも「食」が重要――ということを定めた法律です。
生きるための基本的な知識であり、知識の教育、道徳教育、体育教育の基礎となるべきもの、と位置づけられています。
「第2次食育推進基本計画」について
食への関心高め、理解を深めるには「農林漁業体験体験活動の機会を提供することが重要」としています。
そのために、農林漁業者らによる農林漁業体験や、子ども農山漁村交流プロジェクトなどの体験活動を促進する
そのことで、「農林漁業体験活動に参加した人」の割合を、「平成22年度の27%から、平成27年度には30%以上とすることを目指す」とあります。




























